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ワイヤレスマイクやBluetoothのリモコン、自撮り棒など、SNSの撮影に使う道具の多くは電波を出します。通販で海外製の安い製品を見つけたとき、「技適マークは付いているのかな」と気になった人もいるでしょう。
この記事では、技適マークの意味と確認方法、付いていない機器の扱いを順に紹介します。
技適マークとはどんなマーク？
まずは、技適マークが何を示しているのかと、マークの形や番号の見方を確認します。撮影機材を選ぶ前に知っておきたい基本です。
技適マークが示していること
総務省の「技適マークのＱ＆Ａ」によると、技適マークは、電波法令で定めている技術基準に適合している無線機であることを証明するマークで、個々の無線機に付けられています。特定小電力のトランシーバー、家庭やオフィスで使うWi-Fi、コードレス電話、Bluetoothの機器などは、技適マークが付いていれば、無線局の免許を受けないで使用できると説明されていました。
電波法の第4条は、無線局を開設しようとする者は総務大臣の免許を受けなければならないと定めています。そのうえで、発射する電波が著しく微弱な無線局や、表示が付された無線設備（適合表示無線設備）のみを使う一定の無線局などを、免許が不要な例外として挙げています。技適マークは、この「適合表示無線設備」であることを示す表示です。
Ｑ＆Ａの回答1は、無線機の免許申請をする際にも、技適マークが付いていれば手続きが大幅に簡略化されると説明しています。免許が不要な機器だけでなく、免許が必要な無線機にとっても意味のある表示だということです。
なぜこうした仕組みがあるのかについて、Ｑ＆Ａは、電波は多くの人が利用する有限希少な資源なので、効率的に使うために、使用するチャンネルや送信出力など無線機の技術基準が設けられていると説明しています。技適マークが付いていない無線機の多くはこうしたルールに従っておらず、知らずに他人の通信を妨害するおそれがあるそうです。回答6では、小電力無線局や簡易な無線局は、技適マークで技術基準への適合性を示すことで、簡易な免許手続きを受けたり、登録で運用したり、免許不要局として使ったりできる仕組みになっているとも書かれていました。
撮影の道具に当てはめると、ワイヤレスマイクやBluetooth機器も対象です。Ｑ＆Ａには「ワイヤレスマイクにも技適マークが付いています」とあり、付いていないワイヤレスマイクの使用は電波法違反になる恐れがあると書かれていました。Bluetoothのイヤホンやスピーカーについても、スマートフォンなどと接続する際に機器を識別する信号を出すため必ず電波を発射し、技適マークが必要になると説明されています。
ただし、技適マークがあれば何でも免許なしで使えるわけではありません。アマチュア無線やデジタル簡易無線などは、技適マークが付いていても総務大臣の免許または登録が必要だとされています。Ｑ＆Ａの回答12によると、免許や登録が不要になるのは、「特定無線設備、特別特定無線設備一覧」のうち免許不要局（電波法第38条の2の2第1項第1号）に記載されている無線設備のみを使用する場合です。トランシーバーなどを撮影の連絡用に使う場合は、販売店に種類を確認しておくと安心です。
マークの形とRとTの番号
技適マークの形は、時代によって変わってきました。Ｑ＆Ａによると、現在の技適マークは平成7年4月からのもので、それ以前の昭和62年10月からの旧タイプのマークも有効です。ただし、平成17年12月1日よりスプリアス規定が変更されており、それ以前に技適マークを取得した機器は令和4年12月以降「当分の間」使用できるとされています。Ｑ＆Ａは、こうした古い機器の扱いについて詳しくは販売元や製造元に問い合わせるよう案内しており、中古で古い無線機材を譲り受けるときは、マークの年代も意識しておきたいところです。
マークの横には番号が付きます。Ｑ＆Ａでは、固定電話の電話機などに付くのは電気通信回線に接続するための基準に適合したもので「Ｔ」に続く番号が付され、電波法に基づく技適マークは「Ｒ」に続く番号が付されると説明していました。携帯電話やスマートフォンは電波を使って電気通信回線に接続するので、ＴとＲの両方の番号が付いています。Ｔの番号は電気通信回線に接続するための端末機器の技術基準適合認定などに関するもので、無線の基準とは別の制度にあたります。
ワイヤレスマイクやBluetooth機器を確認するときに見るのは、Ｒの番号です。
表示方法の案内によると、技適マークを付けられるのは、登録証明機関による技術基準適合証明、登録証明機関や承認証明機関による工事設計認証、製造業者や輸入業者による技術基準適合自己確認のいずれかを受けた機器です。どの方法でも、マークの後ろに番号を付けて表示する形になっています。
総務省の表示方法の案内によると、技適マークの大きさは、従来「直径3ミリメートル以上であること」とされていましたが、平成31年2月8日施行の省令で「表示を容易に識別することができるものであること」に改正されました。小さな機器では、マークが小さく印刷されていることもあるので、明るい場所で確認しましょう。中古品やデザインの古い機器でマークの形が違う場合も、Ｑ＆Ａは旧タイプのマークを有効としているので、形だけで判断せず番号まで見ることが大切です。
技適マークは勝手に付けてよいものではありません。表示方法の案内には、技術基準適合証明等を受けていない機器に技適マークを表示することは電波法第38条の7第3項で禁止されており、違反した者は50万円以下の罰金に処せられる可能性があると書かれています。
技適マークはどこで確認できる？
技適マークは、本体に印刷されているとは限りません。総務省が示す表示の場所と、スマートフォンのように画面で確認する方法を見ていきます。
本体や説明書での表示
Ｑ＆Ａによると、技適マークは多くの場合、無線機の型式名称や製造者が書かれた銘板の中に表示されています。個別の表示方法は、機種の取扱説明書で確認するよう案内されていました。
総務省の「技適マークの表示の方法」のページは、表示できる場所を3つに分けています。1つ目は無線設備に直接表示する方法で、見やすい箇所に表示します。体内埋め込み型など表示が困難または不合理な場合は、取扱説明書と包装または容器に表示することも可能です。2つ目は本体のディスプレイに表示する方法、3つ目は有線で接続した外部ディスプレイに表示する方法です。
ディスプレイに表示する場合、技適マークは特定の操作によって直ちに明瞭な状態で表示できなければならないとされています。あわせて、電磁的に技適マークを付した旨と表示方法を、取扱説明書や設定画面などで明らかにする必要があるそうです。本体に印刷が見当たらない機器でも、説明書に表示方法が書かれていれば、その手順で画面に出せるということです。
Bluetooth機器については、Ｑ＆Ａに「充電ケース及び取扱説明書に表示している機器もあります」と書かれていました。ワイヤレスイヤホンやワイヤレスマイクのように、送信機が小さく充電ケースに収まる製品では、本体だけでなくケースや説明書も見てみるとよいでしょう。Ｑ＆Ａの回答32は、イヤホン、スピーカー、マウス、キーボードなど、様々なBluetooth機器に技適マークが付いていると説明しています。撮影用のBluetoothシャッターリモコンやキーボードも、同じ考え方で確認するとよいでしょう。
製品に組み込まれた無線部品の表示についても説明があります。表示方法のページによると、技適マークが付いた無線設備を組み込んだ製品を扱う者は、その表示を目視などで確認したうえで、同じ表示を製品に付すことができます。行政書士事務所が運営する「電波申請ナビ」は、これが「付することができる」という任意の規定であるため、完成品の外側にマークが見当たらず、取扱説明書や設定画面に番号が書かれていることがあると解説していました。
説明書と照らし合わせる前に、メーカーの仕様ページで対応する周波数帯や規格を見ておくのも1つの方法です。たとえばDJI Mic 3の公式仕様ページには、2.4GHz帯と5GHz帯の動作周波数や、Bluetooth 5.4に対応していることが掲載されています。どの電波を使う製品なのかを把握しておくと、表示の場所を探すときにも迷いにくいはずです。
スマホは設定画面で確認
スマートフォンについて、Ｑ＆Ａは、設定画面に表示する機種が多く、取扱説明書に表示の方法が書かれていると説明しています。バッテリーを取り外せるタイプの機種では、本体のバッテリーを外したところに表示されている場合もあるそうです。
たとえばiPhoneの場合、Appleのユーザガイドでは、設定アプリを開いて「一般」をタップし、「法律に基づく情報および認証情報」をタップすると、認証マークを表示できると案内されています。撮影に使うスマートフォンを海外で買った場合などは、この画面に技適マークがあるかを見ておくと安心です。
同じガイドでは、「一般」の「情報」から、モデル名、モデル番号、シリアル番号などを確認できるとも説明されています。総合通信局などに相談するときは、こうした型番の情報もあわせて控えておくと話が早いでしょう。
海外向けのスマートフォンについて、Ｑ＆Ａは、技適マークが付いていない場合は電波法違反になると回答しています。ただし、訪日観光客などが短期間持ち込む場合の特例があるとも書かれていました。後で紹介するように特例は入国から90日以内に限られるため、長く使い続ける端末には当てはまりません。特例の内容は、後半で詳しく紹介します。
スマートフォンの利用には本来無線局の免許が必要ですが、携帯電話事業者が包括的に免許を取得しているので、利用者は販売店で手続きするだけで使えるとＱ＆Ａは説明しています。私たちが免許を意識せずに使えるのは、この仕組みがあるからです。
スマートフォンの周辺機器についての注意もあります。Ｑ＆Ａの回答17と18によると、携帯電話の中継装置は個人での設置が認められておらず、インターネットで売られている「つながりやすくする装置」を勝手に設置すると電波法違反になるうえ、周囲の基地局の通信に悪影響を与える可能性があるそうです。携帯電話事業者と契約して設置した中継装置であれば違反にはならないとされているので、電波の入りにくい撮影場所で困ったときは事業者に相談しましょう。
Wi-Fiルーターのように有線でパソコンなどにつながる機器では、設定画面に技適マークを表示する場合もあるそうです。配信用にWi-Fi機器をそろえるときは、本体の銘板と設定画面の両方を確認できるようにしておきましょう。Ｑ＆Ａの回答29は、Wi-Fi機器にも技適マークが付いており、付いていない無線LAN機器の使用は電波法違反になる恐れがあると説明しています。
番号はどう調べる？
技適マークの横の番号は、総務省のデータベースで調べることができます。検索の使い方と、通販でよく見る「微弱」とうたう製品の注意点を確認しましょう。
総務省の検索で番号を照合
総務省の電波利用ポータルには、「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」というページがあります。技術基準適合証明などを受けた機器の情報を条件から検索できる仕組みで、検索条件の「特定無線設備の種別」は必須の入力項目になっていました。検索画面には、番号や型式のほか、「BODY SAR」に関する条件で絞り込む項目も用意されています。
電波申請ナビの解説によると、本体などに「R 001-XXXXXX」のように表示されていれば、控える番号は「001-XXXXXX」の部分です。検索後は番号だけでなく、型式、申請者名、対象の無線設備まで手元の製品と照合するよう勧めていました。
同じ解説では、番号の形にも違いがあると説明しています。1台ごとに証明する技術基準適合証明の番号にはハイフンが入らず、設計（型式）ごとに認証する工事設計認証の番号にはハイフンが入るそうです。市販の量産品はほぼ工事設計認証で、同じ型番の製品は同じ番号を持つとされていました。番号の最初の3桁は、証明や認証を行った登録証明機関を表すとも説明されています。
スマートフォンのようにＲとＴの両方が書かれている機器では、検索に使うのはＲの側の番号です。Ｔの番号は端末機器の技術基準適合認定などの別の制度のものなので、同じ検索では照合できないと電波申請ナビは注意していました。
検索で出てこない場合について、電波申請ナビは、検索区分の取り違えなどもあるため、出てこないことが必ずしも違法機器を意味しないとしています。入力内容を見直しても照合できない場合は、メーカーや証明・認証機関に確認するよう案内していました。
流れを整理すると、まず本体や説明書から型式とＲの番号を控え、次に検索画面で特定無線設備の種別を選んで番号を入力し、最後に表示された型式や申請者名が手元の製品と一致するかを見る、という順番になります。通販の商品ページに番号が書かれている場合も、同じ手順で照合するとよいでしょう。
総務省のＱ＆Ａにも、検索に関する記述があります。平成17年11月30日以前の旧スプリアス規定で技適を取得した機器について、「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」で技適番号を検索した結果、「スプリアス規定」の項が「新規定」と表示される機器はそのまま使用できると説明されていました。中古の機材を買うときは、この項目も見ておくとよいでしょう。
「微弱」とうたう製品の注意
電波法第4条は、発射する電波が著しく微弱な無線局で総務省令で定めるものを、免許が不要な無線局として挙げています。技適マークがなくても使える無線機器があるのはこのためですが、通販で売られている製品が本当にその基準に収まっているとは限りません。
総務省は、インターネットショッピングサイトなどで流通している無線設備を購入して電波法の基準に適合するか確かめる「無線設備試買テスト」を行っています。令和8年6月30日に公表された令和7年度の取りまとめでは、技術基準への適合性や免許の手続きに関する記載がなく、微弱無線設備の基準に適合しないと推定される203機種を購入して測定しました。その結果、別の基準に基づく無線設備を除いた168機種で、微弱無線設備の基準に適合しないことが確認されています。
令和7年度は、近年広く流通し容易に購入できるドローンやワイヤレスカメラなどを優先的に対象にしたそうです。ドローンについてＱ＆Ａの回答34は、飛行距離が極めて短い微弱無線や赤外線を使用しているもの以外には技適マークが付いていると説明しており、使う電波の種類によって無線局の免許が必要なものと不要なものがあるとも書かれていました。空撮用に小型ドローンを買うときは、「微弱だから技適不要」という説明だけで判断しないことが大切です。総務省は、基準に適合しない無線設備を免許を受けずに使った場合、電波法違反となり1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金の対象になると注意を呼びかけていました。
同じ取りまとめによると、総務省は販売業者やショッピングサイトの運営者などに販売をしないよう働きかけ、令和7年度は約93.5％（令和8年6月19日時点）の販売業者等が販売の中止などの改善策を取ったことを確認しています。基準に適合しない無線設備の情報や測定データ、写真などは電波利用ポータルで公表されているので、購入前の参考にできます。商品名や見た目が似た製品が掲載されていないか、一度目を通しておくとよいでしょう。
全国自動車用品工業会（JAAMA）と電波環境協議会（EMCC）が、製品の電波の強度が微弱無線設備の基準内であることを試験で確かめて登録・開示する「微弱無線設備登録制度」を行っていることも紹介されていました。
技適がない機器は使ってもいい？
最後に、技適マークが付いていない機器を使った場合の扱いと、一定の条件で使える特例を確認します。海外製品を検討している人は、特に確認しておきましょう。
使うと電波法違反の恐れ
総務省のＱ＆Ａは、技適マークが付いていない無線機を使用すると電波法違反になる場合があると回答しています。違反した場合は1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金、公共性の高い無線局に妨害を与えた場合は5年以下の拘禁刑または250万円以下の罰金の対象になるそうです。
条文では、電波法第110条が、免許や登録がないのに無線局を開設したときなどに、1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金に処すると定めています。技適マークのない機器は、免許が不要な無線局の条件を満たさないことがあるので、こうした規定との関係が問題になるわけです。
Ｑ＆Ａでは、外国製の無線機について、日本国内で使用できる機種は殆どのものに技適マークが付いているとしたうえで、個人輸入などで入手したものの中には日本国内で使えないものがあると注意しています。米国の規格に基づくFRSやGMRSと呼ばれるトランシーバーは、日本国内で使うと電波法違反になり、放送局の無線や消防無線などに妨害を与える恐れがあると具体的に書かれていました。
外国規格のベビーモニターについても、技適マークの付いていないものは日本国内では使用できないと回答24にあり、携帯電話などの重要な無線に妨害を与える恐れがあるそうです。なぜ外国製品がだめなのかという質問に対して、回答27は、電波のルールは国ごとに決められており、技適マークが付いていない外国製無線機の多くは日本で使用するためのルールに従っていないと説明していました。
改造にも注意が必要です。Ｑ＆Ａによると、技適マークが付いている無線機を改造すると技術基準適合証明の効力がなくなり、技適マークを除去しなければなりません。そのような無線機を使うと電波法違反になる恐れがあるそうです。
購入時の注意として、Ｑ＆Ａは、一般に使用できる無線機の殆どに技適マークが付いているので、購入しようとする無線機に技適マークが付いているかを確認するよう呼びかけています。分からないことは、最寄りの総合通信局の「不法無線局、混信・妨害」の窓口で相談できると案内されていました。問い合わせの際は、取扱説明書など無線機の種別が分かるものを準備するよう回答3に書かれています。
訪日者の90日と実験の180日
技適マークがなくても使える特例が2つあります。1つは、日本に入国する人が自ら持ち込む無線設備の特例です。総務省の案内によると、日本の技術基準に相当する国際標準に適合するWi-Fi端末とBluetooth端末などは、入国から90日以内に限って使用できます。
対象は、Wi-Fi Allianceの認定ロゴなどでIEEE 802.11a/b/n/ac/ax/be規格に合致していることが確認できる機器や、Bluetooth SIGの認証ロゴなどでBluetooth Core Specification Version2.1以降の規格に合致していることが確認できる機器です。Bluetoothでは、ワイヤレスイヤホン、小型スピーカー、自撮り棒などが例に挙げられていました。他国から持ち込んだ無線LANルーターは、技適マークが付いている場合のみ利用でき、90日を過ぎたら技適マークの付いた機器を使うよう案内されています。
使える場所にも条件があるので注意しましょう。案内によると、2.4GHz帯、5.6GHz帯、6GHz帯のVLPは屋内・屋外で使えますが、5.2GHz帯と5.3GHz帯、6GHz帯のLPIは屋内に限られます。
もう1つは、技適未取得機器を用いた実験等の特例制度です。電波利用電子申請の案内によると、短期間の実験などのみを目的とする場合は、事前に開設届出を行うことで技適マークのない機器を使えます。対象は180日以内の短期間の実験・試験・調査で、科学または技術の発達のための実験、電波の利用の効率性に関する試験、電波の利用の需要に関する調査のいずれかに当てはまるものに限られます。
この制度は、実験・試験・調査を行う専門家が自己責任で無線機器を使うための手続きだと説明されていました。届出制度なので事前の許可はありませんが、同じ目的と規格で届出できるのは一回限りで、特例期間の180日は届出日から始まります。実験が終わったら速やかに廃止の届出を行う必要があります。
届出者は、FCC IDやCEマークなど外国の法令による表示に加えて、日本の技術基準に相当する基準に適合していることを取扱説明書などで自ら確認しなければなりません。実験中は、技術基準への適合が確認されておらず特別な条件の下でのみ使用が認められている旨を機器に表示または添付し、参加者が会場から退出するときには機器を回収するといった措置が例示されていました。
案内によると、携帯電話事業者が提供するLTEや5Gなどはこの手続きでは使えません。SNSの撮影で日常的に使う道具は、特例に頼らず、技適マークの付いた製品を選ぶのが基本だといえそうです。
まとめ：技適マークを確認する5つのポイント
技適マークは、無線機器が日本の技術基準に適合していることを示す表示です。総務省の案内と電波法から、確認するときのポイントをまとめます。
- ワイヤレスマイクやBluetooth機器にも技適マークが付いている
- 電波法に基づく技適マークはＲに続く番号が目印
- 銘板、充電ケース、取扱説明書、設定画面を確認する
- 番号は総務省の「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」で照合できる
- 技適のない機器の使用は電波法違反の恐れがあり、特例は条件が限られる
撮影機材を買う前に、販売ページや説明書で技適マークと番号を確かめておきましょう。
